Owned Media 1.0
すべてが、サイトへの集客装置として。
SNSは記事サイトへの導線、記事サイトはサービスへの導線として設計され、すべての発信が最終的にコンバージョンのためにあります。読者は集めるべき分母として扱われます。
- 主語
- アルゴリズムと検索
- 目的
- 流入と滞在
- 評価軸
- CV率、直帰率
Concept
「広報のD2C」とは
企業がPR会社やマスメディアを介さず、自社のメディアで読者と直接つながる広報のあり方です。新恵社が掲げる考え方と、それを支えるオウンドメディアのとらえ方を説明します。
D2Cの考え方を広報に当てはめる
D2C（Direct to Consumer）は、メーカーが卸業者や小売店を介さず、自社サイトで消費者に直接商品を届ける売り方です。新恵社は、この考え方を広報に当てはめて「広報のD2C」と呼んでいます。企業がPR会社やマスメディアを介さず、X、Instagram、YouTube、note、自社サイトといった自社のメディアで、読者と直接つながる広報のことです。
これまでの広報では、企業の情報はPR会社やメディアを通って読者に届きました。メディアに取り上げてもらうには、ニュース性や社会性、業界の文脈に載せて、掲載の基準をくぐる必要があります。それ自体は正しい手順ですが、その過程で経営者が本当に伝えたかったことが薄まることもあります。広報のD2Cは、マスコミを通す経路を残したうえで、自社の言葉をそのまま届けられる経路をもうひとつ持っておくという考え方です。
これまでの広報
- 企業
- PR会社
- メディア
- 読者
広報のD2C
- 企業
- オウンドメディア群SNS、自社サイト、noteなど
- 読者
オウンドメディア1.0と2.0
新恵社のいう「オウンドメディア」は、自社サイトの記事ブログだけを指しません。企業が自ら所有し運用するすべての発信チャネルを含みます。そのうえで、各媒体の役割を次のように考えています。
Owned Media 2.0
独立した媒体の集まりとして、会社の文脈をつくる。
X、Instagram、YouTube、note、自社サイトのそれぞれが、独立した媒体として完結します。発信が重なっていくことで、「あの会社らしさ」という文脈が世の中に立ち上がります。
- 主語
- 会社の意志
- 目的
- 文脈の蓄積
- 評価軸
- 読み手との関係性
新恵社が広報のD2Cを掲げる理由
新恵社の代表 岡健作は、2014年に学習メディア「STUDY HACKER」を立ち上げました。STUDY HACKERの読者の声から英語パーソナルジム「ENGLISH COMPANY」が生まれ、学習コーチングサービス「STRAIL」へと広がりました。岡は、メディアを通して読者とつながり、その読者の声から事業が生まれる流れを、自社で経験してきました。
新恵社は現在も、STUDY HACKERとこどもまなび☆ラボ、それぞれのSNSアカウントを自社で運営しています。自社メディアで試した編集の方法を、クライアントの編集部に持ち込むのが新恵社の仕事です。